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［妊娠中の携帯使用、子どもの行動障害リスク高める可能性　　研究］

（AFPBB News　　2010年12月７日）

発信地:パリ/フランス

【12月７日 AFP】
妊娠中に携帯電話を定期的に使用すると、行動障害の子どもが産まれる
可能性が高くなるという調査結果が、７日の英医学専門誌「Journal of
Epidemiology and Community Health」に発表された。

子どもが早い段階から携帯電話を使用し始めた場合、行動障害リスクはさらに
高まるという。


米カリフォルニア大ロサンゼルス校（UCLA）の研究チームは、1996～
2002年にデンマークで実施された母と子の健康追跡調査「デンマーク国家
出生コホート」の対象となった７歳児２万8,000人とその母親の健康状態を
分析した。
母親は調査の中で、妊娠中と出産後の食生活、および携帯電話の使用を含めた
生活習慣に関するアンケートに回答している。

その結果、妊娠中、出産後ともに携帯電話を使用していた母親から産まれた
子どもでは、行動障害を持つ確率が50％高くなった。
母親が妊娠中にのみ携帯電話を使用した場合、子どもが行動障害を持つ確率は
40％高くなり、出産後にのみ使用した場合、この確率は20％にまで減少
した。

こうした結果は、行動障害に影響する恐れのある諸要素を加味した場合でも
当てはまった。


同研究チームがこれより先に行った、同調査中の別の子ども１万3,000人と
その母親に対する分析でも、同様の結果が得られている。


研究者らは、携帯電話と問題行動を起こす子どもに直接的な因果関係がある
とは断定できないとしながらも、「（子どもを）早い段階から携帯電話に
さらすことにはリスクを伴う可能性がある。因果関係が現実のものなら、
携帯電話が広範に普及していることから公衆衛生の懸念材料となる」として
いる。


http://www.afpbb.com/article/life-culture/health/2778210/6557162　　　

［「メトラン」の新生児・小児用人工呼吸器に不具合　自主改修へ］

（産経新聞　　2010年11月15日）


医療機器メーカー「メトラン」（埼玉県川口市）は15日、同社の新生児・
小児用人工呼吸器「カリオペ」と「カリオペアルファ」に電磁波などが原因で
誤作動が生じる不具合が判明したため、自主改修に乗り出したと発表した。

自主改修の対象は全国119施設計276台で、社員が各施設を訪問してソフト
ウエアの交換を行うという。
健康被害は報告されていない。


メトランによると、５年ほど前から「カリオペ」などを使って患者に酸素を
送っている際、電磁波などのノイズが原因でリセット信号が発せられ、酸素が
送られなくなったり、警報音が短時間で止まる事例が報告されるように
なった。
同社では不具合が生じるたびに個別に改修を行ってきたが、完全に改善され
ないことから、全機のソフトウエアを交換することに決めた。

メトランでは「カリオペなどの誤作動による健康被害はこれまでに報告されて
いない」とした上で、「納入先についてはすべて掌握し、すでに文書による
連絡も行っており、速やかに改修したい」としている。



http://sankei.jp.msn.com/life/body/101115/bdy1011151834001-n1.htm　　　

［IH調理器で健康被害か　　喫茶店夫婦　不整脈と提訴　　三洋　欠陥ない］

（産経新聞　2010年８月５日）

IH（電磁誘導加熱）調理器を使い続けて不整脈などの心疾患になったとして、
神戸市内で喫茶店を営む夫婦が製造元の三洋電機を相手取り、約8,900万円の
損害賠償を求める訴訟を大阪地裁に起こしていたことが５日、分かった。

三洋電機は「ごく微量の電流が流れることは認めるが、健康被害が生じる
ような欠陥はない」として全面的に争っている。
近年需要が増えているIH調理器の安全性をめぐり、双方の主張は真っ向から
対立しており、司法判断が注目される。

訴状によると、夫婦は平成16年４月、IH調理器を購入し、店で使用。
平成17年２月、調理を担当していた男性（64）が心臓病にかかり、同年６月
にはペースメーカーを装着した。
妻（58）が調理を交代したところ、平成18年10月ごろから妻にも不整脈の
症状が出始め、次第に悪化した。
平成19年１月、IH調理器の影響を疑い、ガスコンロに変更すると、妻の
不整脈は沈静化したという。

徳島大が夫婦の依頼を受けてこのIH調理器を使って実験したところ、
ステンレス製の調理器具には、周波数２万〜６万ヘルツの電流が流れ、一定の
接触条件で人体にも流れることが判明。
平成20年８月には三洋電機の担当者も実験に同席、電流の存在を確認した。

徳島大の伊坂勝生名誉教授（電気工学）によると、IH調理器に乗せた
ステンレス製の鍋などに片手で触れるだけでは人体に電流はほとんど流れ
ない。
しかし、プラスチックなどで覆われていない鍋の取っ手を片手で握りながら、
もう片方の手がトッププレート縁の金属部分やステンレス製の流し台に触れる
などした場合、手を通って人体に微小電流が流れるという。

IH調理器からの電流について、伊坂名誉教授は一般の家庭用電源（周波数
50〜60ヘルツ）の電流よりも刺激は小さいとしながらも、「人体への影響に
関する研究データがほとんどない。心臓の弱い人や病気の人が毎日調理で使う
ことを考えると医学的検討が必要ではないか」と指摘する。

一方、三洋電機は「高周波数の方が人体への影響は小さくなる。原告側の
主張は根拠がない。製品は電気用品安全法に基づく技術基準を十分満たして
いる」と反論している。

http://sankei.jp.msn.com/affairs/trial/100805/trl1008051400002-n1.htm

［IH調理器で健康相談も　　因果は不明　　昨年の出荷台数131万台］

（産経新聞　　2010年８月５日）

「昨年の出荷台数131万台・・・IH調理器で健康相談も　　因果は不明」

IH（電磁誘導加熱）調理器は火を使わない安全な調理器具として、高層
マンションなどで需要が高まっている。
日本電機工業会によると、卓上電磁調理器とIHクッキングヒーターの出荷
台数は年々増え続け、昨年は計約131万台にのぼった。

IH調理器の安全性については、独立行政法人「製品評価技術基盤機構」が
平成20年ごろ、体内を流れる電流値について実験。
接触電流に関する国際的なガイドラインよりも電流値は低いとの数値を公表
したが、安全か否かとの評価は見送った。

電気や磁気の安全性に関する情報提供を行っている電磁界情報センターは
「体内に電気が流れることは原理的には考えられるが、健康被害との因果
関係は証明しがたいのではないか」としている。

ただ、国民生活センターにはIH調理器による健康被害の相談が複数寄せられて
おり、「長く使うと胸が苦しくなったり心臓がどきどきしたりする」「使用
したら体調不良になり、医師の診断も受けたが、メーカーが認めず不満だ」と
いった内容という。

http://sankei.jp.msn.com/life/body/100805/bdy1008051406003-n1.htm

［脳卒中後の体の痛み・・・手術無用　脳を磁気刺激］

（読売新聞　　2010年４月１日）


大阪市の料理研究家、仲村慶子さん（63）は、８年前に脳出血で倒れて半年
過ぎたころから、右半身に無数の針で刺されているような激しい痛みを感じる
ようになった。
そこで５年前から大阪大病院で、脳を磁気で刺激する治療を受け始めた。
すでに十数回受け、「治療後２～３日は苦痛が和らぎます」と喜ぶ。
（渡辺理雄）



＜少ない副作用、負担軽く＞
手や足にけがをすると、電気信号が神経を通り、大脳で「痛み」として
感じる。
しかし、病気やけがで神経回路が傷つくと、痛みを感じる仕組みに異常が
生じ、体に異常がなくても痛みを脳が感じることがある。

大阪大病院脳神経外科准教授の齋藤洋一さんによると、脳卒中後の痛みは
約８％の患者に表れ、その数は国内で推定10万～12万人。
脊髄損傷や手足の切断の後でも、同じ痛みに悩まされることがある。

抗うつ薬や抗てんかん薬は、こうした痛みの程度を軽減する効果があるが、
効かない患者も少なくない。
また、手術で脊髄に埋め込んだ電極から弱い電流を流し、痛みを和らげる
「脊髄刺激療法」が、1999年から保険診療で行われている。
しかし、手術後２か月間は、電極がずれないよう日常動作が制限され、
２～５年後には電池交換のための再手術が必要となる。


そこで、体への負担が少ない痛み治療として研究されているのが、冒頭の
仲村さんが受けている「経頭蓋磁気刺激療法」だ。

強い磁場を作る８の字形コイルを頭にかざし、脳の大脳皮質のうち、手や足
などの動きをつかさどる「一次運動野」を刺激する。
痛みが和らぐ仕組みは解明されていないが、一次運動野に微弱な電流が流れ、
神経に何らかの影響を与えると考えられている。

脳に電極を埋め込み、電気刺激を加える治療も1990年からすでに試みられ、
一定の効果が認められているが、磁気刺激は手術の必要がなく、けいれん
などの副作用の心配も少ない。


大阪大病院で、こうした痛みのある120人（うち脳卒中後は86人）にこの
治療を１回行ったところ、約４割の患者で痛みが３割以上減った。
治療後90分は目立った効果があり、痛みの軽い状態が１日程度続く人が
多かった。


現在、国内８施設で臨床試験が行われている。
募集患者は計70人。
10分間に500回の刺激を加える治療を、２週間毎日続けて行い、効果の程度や
持続時間が向上するかどうかを調べる。
齋藤さんは「現在、家庭で使える磁気刺激装置を開発中で、数年先の完成を
目指したい」と話している。

http://www.yomidr.yomiuri.co.jp/page.jsp?id=22850

［ママまっすぐこっち向いて・・・横顔わからぬ５か月児］

（読売新聞　2009年２月４日）


赤ちゃんを抱きながら、携帯電話などに夢中のパパやママはご用心−−。

生後５か月の赤ちゃんは、人の顔を正面からは「顔」と認識できても、横顔
では認識できないことが、中央大と自然科学研究機構生理学研究所の共同
研究でわかった。

米専門誌「ヒューマン・ブレイン・マッピング」の最新号に掲載される。


研究チームは、５か月児と８か月児計20人に、知らない女性の正面からの顔と
横顔の画像をそれぞれ５秒間見せたときの脳活動を計測した。

その結果、５か月児も８か月児も正面の顔を見せると、顔の認識に重要である
右脳側頭部の活動が高まった。

だが、横顔を見せても５か月児では変化がなく、活動は８か月児で高まった。


実験を行った同大の仲渡江美研究員らは「特に月齢の低い赤ちゃんとは、
目と目を合わせて接することが大事だ」と話している。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090204-00000004-yom-sci　　

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携帯電話は電磁波の観点から問題外だと思います。

（横山歯科医院）


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＜妊娠婦歯科キーワード目次＞

＜http://yokoyama-dental.jp/allergy001.html＞

［受精卵、蛍光灯の光に弱く・県立広島大などマウス実験］

（NIKKEI NET　いきき健康　2007年８月14日）


県立広島大学の堀内俊孝教授らと米ハワイ大学の柳町隆造教授は共同で、
受精卵に蛍光灯などの光を当てると出生確率が下がることを、マウスの動物
実験で明らかにした。

堀内教授は「ヒトの受精卵でも同様の可能性があり、不妊治療などの際は光に
注意した方がよい」と話している。

哺乳類は、通常の妊娠で受精卵に光が当たることはない。
だが不妊治療や家畜の育種などのために体外受精をすると、光に当たることが
避けられない。


実験ではマウスを交尾させて受精卵を取り出し、研究室で用いられる1,200
ルクスの蛍光灯に15分間当てた。
その後暗所で培養してメスの子宮に移植したところ、42％が出生した。
受精卵を光に当てず、ただちに暗所に移した場合は66％が出生に至り、
蛍光灯の光が悪影響を与えることが分かった。


http://health.nikkei.co.jp/news/top/index.cfm?i=2007081403910h1　　



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＜口腔関連アレルギーキーワード目次＞

［電磁波対策で法整備を「小児白血病との関連否定できず」
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　WHOが環境保健基準を勧告］

（共同通信　　2007年６月18日）


WHOは、具体的な規制値は示さなかったものの、日本や米国などでの疫学
調査から「常時平均0.3〜0.4マイクロテスラ（テスラは磁界や磁石の強さを
表す単位）以上の電磁波にさらされていると、小児白血病の発症率が２倍に
なる」との研究結果を支持。
「電磁波と健康被害の直接の因果関係は認められないが、関連は否定できず、
予防的な対策が必要だ」と結論づけた。

経済産業省は、今月、作業班を設置して送電線周辺の超低周波磁界規制の
検討を始めたばかり。

電磁波の人体影響に着目した規制がない日本も対策を迫られることになる。


WHOによると、通常の使用状況で電磁波が強いのは、
　　・ヘアドライヤー
　　・電気カミソリ
　　・掃除機
　　・電子レンジ
など。

環境保健基準は、高圧送電線から住宅地や学校などの施設を一定の距離を置く
などの対策を講じているイタリア、オランダなどの例を紹介。

テレビや電気カーペットなどの電化製品に電磁波レベルの表示を義務付ける
ことも含め、各国に市民の電磁波曝露を減らすための法律を整備するよう
求めた。


WHOは、米国の高圧線付近で小児白血病の発症例が多いとの報告を受けて
1996年から、電磁波が人体に与える影響を調査していた。
携帯電話などが発する高周波の電磁波が人体に及ぼす影響についても調査を
進めており、来年にも調査結果をまとめて発表する予定だ。

［WHO、電磁波対策の法整備を勧告］

（NIKKEI NET　いきいき健康　　2007年６月17日）


電子レンジなど電化製品や高圧送電線が出す超低周波電磁波の人体影響に
ついて、世界保健機関（WHO）が「小児白血病発症との関連が否定
できない」として、各国に対策法の整備など予防的な措置を取ることを求める
勧告を盛り込んだ「環境保健基準」を17日までにまとめた。
電磁波の長期的な健康影響についての初の国際指針で、18日にも公開する。


WHOは、具体的な規制値は示さなかったものの、日本や米国などでの疫学
調査から「常時平均0.3〜0.4マイクロテスラ（テスラは磁界や磁石の強さを
表す単位）以上の電磁波にさらされていると小児白血病の発症率が２倍に
なる」との研究結果を支持。
「電磁波と健康被害の直接の因果関係は認められないが、関連は否定できず、
予防的な対策が必要だ」と結論づけた。


経済産業省は今月、作業班を設置して送電線周辺の超低周波磁界規制の検討を
始めたばかり。
電磁波の人体影響に着目した規制がない日本も対策を迫られることになる。
〔共同〕


http://health.nikkei.co.jp/news/top/index.cfm?i=2007061706400h1　　　

［電磁界小児白血病と関連WHO新環境基準で認定］

（毎日新聞　　2007年６月２日）


変電所や送電線などの付近に発生する電磁界の規制について検討する経済
産業省のワーキンググループ（主査・横山明彦・東大大学院教授）の初会合が
１日、同省であった。

会合では、世界保健機関（WHO）が、今月中にも発表する「環境保健基準」
の中で、電磁界と小児白血病の関連性を認めることが明らかにされた。

委員は、電力、消費者団体の関係者や研究者ら12人。

同省は従来、電磁界の人体への影響に否定的な立場だったが、WHOの動きに
合わせて検討を始めた。